2015年・「金融システム崩壊」の理由

おそらく2015年は金融システムが崩壊する確率が決定的に高い訳ですが、市場の中ではそれについて様々な理由が議論されています。

 

しかし、基本的に金融関係者の中での議論というのは、システムの中での議論であって、そのシステム自体が根本的に崩壊を避けられないつくりになっている事はあまり議論される事はありません。

 

つまり、資本主義・市場主義・競争原理と言ったものそれ自体に、持続不能な崩壊の要素が含まれているのです。

 

私たちが生活している地方における、地域経済の中で１００のお金が循環しているとします。

 

現在、自分の地域に１００のお金が流通している事を考えてください。

 

さて、そのお金は1年後にはどの様に増減するのでしょうか？例えばスーパー・コンビニ・家電ショップなどの大手小売店で買い物をした場合、私たちが支払ったお金の大半は、他地域にある仕入先・本社等従業員の給料・株主等への配当などとして、少しばかりのパート代などを残して、地域外へ流出していきます。

 

ましてやネットショップで買い物をした場合は、私たちが支払ったお金のほぼ全てが地域外へ流出していきます。

 

基本的に流出経路というの「地方」→「都市」→「富裕者」の一方通行です。

 

従って、地方は疲弊し過疎化が進み、人々は都市へと流れていくのですが、都市も地方から遅れながらも疲弊していくのです。

 

私たちが延々と繰り返してきた経済・金融システムは、この一方通行の流れを支えるシステムなのです。

 

高成長やバブルなどで、それを上回る好景気が生まれればその流れが一部逆流する事もありますが、逆にそれはシステム的には単発的な出来事で、根本的継続的にシステムが持っている要素は一方通行なのです。

 

一方通行をそのままにしては当然のようにシステムは自滅的に崩壊するので、公共投資や地方交付税などで逆流の流れをつくるわけですが、富裕者に流れ着いた富をそうして還流させるのなら循環といえるのですが、国が借金をしてそれを行っているわけですから、いつまでも続くはずもありません。

 

日本の国家予算は約100兆円ですが、税収は約50兆円です。差額の50兆円は国債を発行してつまり借金でまかなっているのです。その国債を間接的に大量に購入しているのが日銀です。つまり、お金が無いならすればよいという、末期的論法を実践しているわけです。

 

それで何も問題が無いのならもちろんそれはそれで良いのですが、もちろん問題はありますし、実際にもう続かないところまで来てしまっているんですね。

 

そういう訳で、今から金融システムの崩壊が始まろうとしている訳ですが、このことをしっかりと認識しておいて欲しいのです。

 

調和的な循環による持続可能なシステムが機能していたけれど、何らかの問題が起きてそれが崩壊したというものではないのです。

 

分離的で一方通行的な循環不可能のシステムを私たちは続けてきて、ようやくそれが行き着くところまで行き着き自滅を始めたということなのです。

 

崩壊後に起こるのは２つの流れです。「元に戻そう」とする流れと、「新しいシステムを構築しよう」とする流れです。

 

誰もが幸せを享受できる環境を手に入れる、そういうシステムというのは実際に可能なんですね。何も難しい事ではないのです。私たちがそれを受け入れさえすれば。

 

私たちは競争に慣れてしまっているので、小さな目先の競争にこだわり、大きな平安を棒に振ってしまう傾向があるんですね。

 

今はこうした議論にも現実味が沸かないかもしれませんが、いざ崩壊が始まれば、日常のあらゆる場面においてそうした局面に遭遇する事になると思います。

 

私たちが目指すのは、分離・争い・競争ではなく、調和・助け合いです。

 

だって、分離･争い・競争社会の末路が今から始まる崩壊なのだから。（笑）

 

　←　よろしくネ～。