中国とアセンション
今年２０１８年は、とても大きな変化の始まりの年になりました。
年明けから米中貿易戦争が始まり、当初はいつもの暴言の延長だろうと見られていたのですが、次々と制裁が実行に移され夏にはこれは本気だと言う認識が定着して来ました。
現在は、あらゆる分野から包括的に制裁が進められており、大統領以上に議会がそれに熱心になっています。先進各国もそれに歩調を合わせ始めており、最早、大統領による直接会談でも簡単には状況をひっくり返せない段階にまで進んで来ている様に思われます。
中国の通貨は、これ以上はまずいと言う水準にまで通貨が売られて来ており、早々にそれを越えて通貨安が進む可能性が高まっています。
株価も安値を切り下げ続けており、大きく上がっても次にはそれ以上に下げる展開が続いているのです。
世界的な注目を集めて取り掛かった一体一路は、採算無視で相手国を借金漬けにする手法が露呈し始め、各国がプロジェクトをストップし始めています。
極めつけは日本の対応で、首相の訪中で友好ムードを演出して困った時の反日政策を防ぎ、多くの合意を生み出したものの、そのほとんどは合意と言って取り上げるほどのものでもなく、一部実のあるものは、日本側の都合によるものばかりと考えられます。
第三国での共同事業と言うのは、言って見れば一体一路でやり散らかした事業がそこかしこに出始めている訳で、当事国としても困ってしまいます。そうした中から、日本基準で採算の合うものについては、あとは日本が面倒を見ましょうと言う事かと思われます。
３兆円規模の通貨スワップと言うのも、中国が崩壊した際に、中国に進出している日本企業が現地通貨（元）をショートさせずに無事に中国を撤退するためのものであり、日本側が必要としているものです。
中国側の通貨防衛の目的であれば、３兆円では全然足りないものと思われます。
あと、ODAを通じた援助も、正式に終了となりましたし。
帰国直後には、中国と仲の悪いインド首相を別荘に招いて親密ぶりをアピールしており、インドとは７兆円規模の通貨スワップを締結させています。こちらの目的は、主にインドの通貨防衛と言う事になります。
この様に、各国は急速に中国と距離を取り始めており、その崩壊に向けて次々と手を打ち始めています。
中国自身も、当初はアメリカに対して徹底抗戦の強気の姿勢に出ていたのですが、最近ではかなわないと見てそうした態度を収め、被害者としての立場をアピールする手法に切り替えています。
ただ、残念な事に、中国にはそれに同調してくれるような友好国が無いんですね。
結局、中国と言うのは歴史的に常に独裁国家であったために、他国に対しても自分が力を持った途端に威圧的に接してしまっていたのではないかと思えるのです。
ここで、各国における配慮を付け加えておくと、各国がそうして突き放しているのは「中国共産党」であると言う事なんですね。何も中国人が嫌いで、中国など滅んでしまえと思っている訳ではないのです。
残念な事に、中国と言う国は文化大革命で多くの知識人を失ってしまっている様で、そこでのカルマが跳ね返っている部分もあるのかも知れませんね。
支配や競争等と言う仕組みが（崩壊や改革によって）一掃され、その過程にある大難を極力小難へと抑えながら、新しい世界への移行が進んで行って欲しいなと思います。
