「金融・経済」戦争
今日の記事は、興味の無い人は飛ばしてください。また、ネガティブに深刻に受け取っては欲しくないです。
ただ、１つの状況把握として、「分離・搾取的な旧システムの崩壊」は単なる絵空事ではなく、確実に進行しているという事だけ実感していただけたらと思います。
それは、もちろん地に足を付けて、「自分を確実に調和的な存在へと切り替えていくため」にという事です。
現在、「金融・経済」の世界において、世界大戦が勃発している訳なのですが、ご存知ですか？
構図としては、「アメリカｖｓロシア・中国」といった感じです。
ポイントは、「中国・ロシア」ではなく「ロシア・中国」というところですね。
そして、日本はアメリカについている訳ですが、日本・ロシアともに協力関係を築けないかと模索している所です。
中国の株価暴落が始まる前に、日本とアメリカは、かなり急激に中国への投資を縮小していたんですね。そして、暴落と前後して、かなりの勢いで中国からの撤退を始めています。
その間もヨーロッパの主要国や韓国などは投資を順調に投資を続けていたんですね。お陰で、韓国はタダでさえ瀕死の経済状態であったのに、中国からの煽りを受けて沈没寸前です。
ドイツなど、中国との繋がりを強めていたヨーロッパ諸国も、かなりの煽りを受ける事になります。
その一方で、日本は金融戦争の先陣を切って、アベノミクスにより急激な円安誘導をし、企業の国内回帰を強く促してきたんですね。
世界経済が失速する中で、日本も国内消費は確実に縮小し続けてきたのですが、円安により、中国からの爆買いや製造業の国内回帰・輸出産業の下支えにより、なんとか失速を誤魔化してここまで耐えて来ました。
世界各国の失速の中で、日本はかなりそれをうまくカバーしてきているんですね。これでも。
いずれにしても、アメリカの意向が汲まれているのではないかと思いますが、これによって石油の輸出がおもな収入源となっているロシアは、大打撃を受けています。
日本は、美味しいとこ取りが続いているんですね。
ロシアはその一方では、金融システムのあり方そのものを、「通貨」を利用しない形で新しい仕組みに組み替えようと、着々と取り組んでいるんですね。
これまで私は「通貨」こそが闇の勢力の世界支配体制だとして来ましたが、ロシアは今それに反旗を翻し始めたのです。
それは、突然に排除されるものではありませんが、ロシアは国家間でのバーター取引（物々交換）の導入を進めているようです。
つまり、新しい調和的な世界に、「現時点で」もっとも近づく努力をしているのは、「ロシア」なんですね。ロシアは、国内のテレビ番組でも、「金貸し」たちの陰謀的支配についての番組を流したり、ＵＦＯに関する情報もチラつかせたりしており、予知・予言などにも強い関心を持ち、現在もあると思うのですが、旧ソ連時代には国家機関として超能力開発（アメリカも同じですが）にも取り組んでいたんですね。
そして、ロシアは巨大な中国とも蜜月の関係を築いています。
そこで、中国のバブル崩壊です。
これによって、地理的にロシアと隣接する中国・ヨーロッパは大打撃を受けます。当然、ロシアもその影響に巻き込まれることになります。
アメリカと日本は、それに先立って中国からの脱出を進めていたのですが、もちろんその影響から逃れることは出来ません。
金融的には中国の市場は閉鎖的であり、中国国内の崩壊に治まるのですが、それによって中国経済までもが崩壊するため、その波は世界経済をも飲み込むことになるのです。
つまり、日米欧に向かって大量のお金が流れ込み、その国に投資されるのです。
日本から超低金利で借りたお金で中国に工場を建ててきたとします。しかし、中国経済は悪くなるし、借りたお金の金利負担も重くなる、さらには今は円安なので中国の工場から撤退して、そのお金で日本国内に工場を建てるには最高の流れなんですね。
金利上昇の流れがそれを強く後押しするのです。
実際に昨夜のアメリカの雇用統計で、失業率の改善が示されました。しかし、失業率の算出方法自体にかなり意図的な歪みが加えられているんですね。
アメリカの失業率は、一定の期間に就業しないと、就業の意思がないものとして失業者数から外されるのです。従って、実際に失業者数は統計からは遥かに乖離して、とんでもない事になっているんですね。
それによる暴動を防ぐために、政府は貧困家庭にフードスタンプというお買い物券を配布し続けているのです。その需給率かなりの勢いで上昇し続け全国民の20％くらい？だったかまでは発表されていたのですが、それ以降発表されなくなってしまったんですね。
アメリカが好景気だと報道されていますが、笑ってしまいますね。
それは金融バブルによって富裕者層だけが潤っているということなのです。
そういう訳で、アメリカはロシア・中国に更なる金融攻撃を加え、自国内への投資を促すために、この時期に利上げが必要なのです。
ただ、ヨーロッパの場合は、これまで日米とともに金融緩和を進めていたので同じように衝撃が少ないかと言えば、そうは行かないんですね。
ヨーロッパの場合は、共通通貨ユーロを採用しているために、ユーロ圏は国としてバラバラでありながら、中央銀行が１つに統一されているのです。
それが決定的な問題となるんですね。
ヨーロッパは今後、かなり厳しい状況に置かれる事になると思います。
中国にいたっては崩壊は避けられないでしょう。
大衆と金融マフィアの間で、本格的な衝突が始まる可能性があり、アメリカでは以前からかなり不気味な形での軍事訓練などが続いています。アメリカ政府そのものが、金融マフィアのための危機管理体制に移行する可能性があり、そのための法律や組織体制が整備されてしまっているんですね。
国民のための体制ではなく、金融マフィアの支配体制を守るための体制です。最悪ですね。
アメリカの人々は、何から自分を守るために銃を持つことを法律で許されていると思いますか？それは、何とも意外に聞こえるかも知れませんが、「政府から身を守る」ためにアメリカの人々は銃を持つことを許されているんですね。
現在、アメリカでは物凄い勢いで銃が売れており、金融マフィアの支配する政府組織と国民の衝突が起こったら、大変な事になってしまいます。
例えば、20年前にこの記事を読んだら、誰もがそれを笑い飛ばす事でしょう。
しかし、今、こうした現実を笑い飛ばしてノーテンキにしていたら・・・、どうなるんでしょうかね。まあ、心配しても何の意味もありませんが。
私たちがここから受け取る必要があることは、「搾取・競争的な旧社会システムの完全崩壊は差し迫っている」という事、ただそれだけです。
そして、それを受け取ったら、「混乱にも動じず、新しい調和へと向かい続けるスピリチュアルな自己になる！」という事。ただそれだけです。
