「大衆コントロール」は当たり前の事
こういう記事は、あまり書かない方が良いかも知れないですが、「仕組み」を知らずにいつまでも大衆が良いように踊らされているのも進歩がないですので、ちょっとだけ書いておきます。
あまり、こうした事に意識を集中しないほうが良いと思います。しかし、そういう現実も踏まえていかないと、それはそれで、コンロトールされ続ける事にもなってしまうかも知れません。
今回の事件がそうだと、断定するものではなく、１つのものの考え方を示すに過ぎないことも理解しておいて下さい。
そもそも、グローバル主義やEUという国家（地域）を超えた強力な枠組みを生み出したのは、分離的な旧システムに基づいて世界を支配してきた人々なのです。
私たちの身近な問題で言えば、TPPなどを強力に推し進めてきたのもそうした人々です。おそらくTPPは実行されないでしょうし、そうした諸々を推測・判断して、戦略的に各国が動いているので、参加を決めたから必ずしも推進派という訳でもないのです。
どうせ、実行されないと見越して、参加を決定する事で危機感をあおり、対策と称して農業改革等を強力に推し進める切っ掛けとして利用したりするのです。
それが「戦略」であり「大衆コントロール」なんですね。
そして、そうした大衆コントロールは、マスコミ等により「感情」を動かす事で簡単に出来てしまうものなのです。「大衆が無知な状態を維持していれば。」
例えば、イギリスのEU離脱に話を戻しますと、支配者たちは何としてもこれを阻止したいのです。
世界を支配するには、グローバル化によって、世界が1つにまとまる事が最も効率的で都合がよいのです。国や地域ごとにバラバラで、それぞれの声を拾い上げていたのでは、とても支配しにくいですね。1つにまとめて、トップダウンの仕組みを作りたいのです。
そのために進めてきたグローバル化が、今、はっきりと逆流をし始めようとしているのです。
現在、マスコミの情報においてさえ、EU離脱派が猛烈な勢いで追い上げているとされています。実際には離脱派が大きくリードしている可能性もあり、そうした報道も一部には見られます。
こうした中で、昨日、EU残留派の女性議員が男に銃撃されて死亡しました。
こうした場合、黒幕はEU残留派にあると考えるのが常識ですよね。
EU離脱派が猛追している状況下で、投票日の1週間前に離脱派が残留派を銃撃するメリットはないのです。しかし、残留派が離脱派を犯人にしたてて残留派を銃撃すれば、世論を自らの側に引き込む切っ掛けに利用できるのです。
「実際に、金融市場ではその事件以後、離脱を懸念して崩れ始めていたポンド相場が持ち直し始めました。」
もちろん、今回の事件がそうだと断言するものではありません。
ただ、大きな社会問題となるような事件や、戦争や紛争の切っ掛けとなる出来事は、それによって大衆をコントロールするために意図的に、黒幕が駒を使って引き起こしていると言うことが「普通」なのです。
その後、いったん戦争は収まったものの、フセイン大統領が輸出原油のドル決済からユーロ決済への移行を宣言した事により、CIAによるイラクの核武装疑惑がでっち上げられ、イラク戦争が勃発し、油田の利権や古代遺跡からの貴重な財産がその保護を理由に次々にアメリカに奪われていったのです。
リビアやシリアは、それ以上に天国から地獄へ突き落とされたような状態なのです。それらを突き落とす切っ掛けとなったのも「偽証」です。マスコミは、攻撃する側に都合の良いことばかりを伝え、リビア政府やシリア政府の言い分や実際の安定した国内情勢を伝えませんでした。
煽られて反政府側についた一般の人々も、政府に対する不満は私たちと同じようにあったものの、まさかこんな悲惨な状況にまで発展するとは思ってもみなかったのです。
そうして、中東を巡る西洋諸国の利権関係は大きく動いているのです。
このブログでは、あまりそうした追求の方向に比重を置く事はしませんが、マスコミの見出しに感情的にコントロールされるのではなく、広く意見に目を通し、自分の考えを持つ事を日ごろから心がけていく事が大切だと思います。
今回言いたかった事は、「疑うように」という事ではありません。それはネガティブな反応です。言いたかったのは、マスコミに踊らされるのではなく、「自分で考える」ようにという事です。
